作業療法士・言語聴覚士


作業療法士・言語聴覚士の転職

専門性を、
次の働き方につなげる。

病院、クリニック、介護・福祉、訪問、教育。OT・STそれぞれの仕事内容、収入、経験の活かし方を分けて整理します。

転職を急かすのではなく、判断に必要な材料を届けます。

明るいリハビリテーション室に立つ作業療法士と言語聴覚士
OT / ST CAREER専門性と働き方を、丁寧に見比べる。

  • 01公式情報・公的資料を優先
  • 02OTとSTの情報を分けて掲載
  • 03確認日と情報源を明記

FIND YOUR QUESTION

いま知りたいことから探す

共通する転職条件と、職種固有の専門性を混ぜずに確認できます。

BEFORE CHANGING JOBS

転職する前に、
最初に確認したい4つのこと

同じ職種名でも、対象者、評価、訓練、担当件数、他職種との役割分担は施設ごとに異なります。求人票の条件だけでなく、実際に任される臨床と生活への影響を確認します。

  1. 01
    対象領域と主な業務

    対象疾患・年齢、評価、訓練、書類、家族支援、退院支援まで確認します。

  2. 02
    職種別の配置と相談体制

    OT・STの在籍人数、経験年数、教育担当、症例相談の機会を確認します。

  3. 03
    給与と評価制度

    基本給、手当、賞与、昇給、資格や役割が評価へ反映されるかを見ます。

  4. 04
    経験と生活の両立

    残業、休日、通勤、異動範囲と、得たい経験のバランスを整理します。

PROFESSION

OTとSTを、ひとつの説明で済ませない

下記は一般的な整理です。実際の業務範囲は、各施設の公式情報・募集要項で確認してください。

確認すること
作業療法士(OT)
言語聴覚士(ST)
主な専門領域
生活行為、上肢機能、認知・精神、就労・地域生活
言語、発声発語、高次脳機能、聴覚、摂食嚥下
勤務先の例
病院、介護、精神科、訪問、小児、就労支援
病院、クリニック、介護、訪問、小児、教育領域
応募前の確認
対象領域、活動・参加への介入、環境調整
対象分野、検査・訓練、嚥下対応、設備と連携体制

CAREER GUIDE

職種別の専門性から、次の選択肢を考える

仕事内容・条件・経験・将来の順に整理します。

01OCCUPATIONAL THERAPY

OTは「何ができるようになるか」を具体化する

機能訓練だけでなく、生活行為、役割、環境、社会参加まで含めて関わる範囲を確認します。施設によってOTに期待される役割は異なります。

  • 身体・精神・発達・老年期の対象領域
  • ADL・IADL、上肢、認知への介入
  • 家屋・福祉用具・就労・地域生活への支援
  • OTの配置人数と教育・症例相談体制
02SPEECH THERAPY

STは対象分野と対応範囲を先に確認する

成人・小児、失語・構音・高次脳機能・聴覚・摂食嚥下など、施設によって経験できる分野が大きく異なります。

  • 成人・小児と対象疾患の構成
  • 言語・発声発語・高次脳機能・聴覚
  • 摂食嚥下の評価・訓練と医師・歯科との連携
  • 検査用具、訓練環境、STの配置人数
03SALARY

年収は仕事内容と勤務時間をそろえて比べる

提示額だけでなく、基本給、手当、賞与、残業、休日出勤、役割を分けます。職種名が同じでも給与例の前提は同じとは限りません。

  • 基本給、資格・役職・住宅手当
  • 賞与の算定基礎と前年度実績
  • 残業・休日出勤・訪問件数の扱い
  • 昇給基準と専門職・管理職のキャリア
04FUTURE

臨床経験を、地域・教育・企業へつなげる

訪問、就労支援、福祉用具、小児・教育、ヘルスケア企業など、経験が活きる場を業務内容から調べます。

  • 臨床経験が直接活きる業務
  • 地域支援・就労支援・家族支援
  • 教育、福祉用具、商品・サービス開発
  • 新しく必要になる企画・営業・ITスキル

GOOD MATCH

転職を具体的に検討しやすい人

  • 深めたい対象領域や役割がある
  • OT・STの配置と教育体制を確認したい
  • 収入・休日・経験の優先順位を整理したい
  • 複数施設を同じ基準で比較したい

CHECK FIRST

慎重に確認したい人

  • 辞めることだけが目的になっている
  • 職種名だけで仕事内容を判断している
  • 対象領域や配置人数を確認していない
  • 資格を取れば必ず昇給すると考えている

当てはまること自体が不向きという意味ではありません。希望と募集内容を具体化することが大切です。

NEXT STEP

情報を集めたら、次は比較する

転職サービスを利用する場合も、対応職種、対象地域、求人の探し方、連絡手段、サポート範囲を確認して選びましょう。